焼却灰問題のまとめ

放射性物質が検出された焼却灰等についての国の処分基準



用語解説

汚泥と焼却灰

一般廃棄物─→ 焼却灰┬ 主灰┬─┬→ 溶融スラグ
           ┕ 飛灰┘ ┕→ 溶融飛灰

下水汚泥─→ 脱水汚泥─→ 焼却灰 ┬→ 溶融スラグ
                ┕→ 溶融飛灰

一般廃棄物は、可燃ごみ・不燃ごみ・資源ごみ・粗大ごみなどの総称で、清掃工場で焼却される。
焼却によって生じた焼却灰は、焼却炉の下に溜まった燃え殻の「主灰」と、上に昇った排ガス中の煤塵を捕集した「飛灰」に大別される。
更に、焼却灰を1300℃以上の高温で溶融し、生じたものを冷却して固化させたのが溶融スラグ。溶融スラグを造った際に出る煤塵が溶融飛灰で、鉛やカドミウムなどの重金属類で出来ている。
焼却灰に含まれる放射性物質の量は、概ね、「溶融飛灰>飛灰>主灰」の順になっており、溶融飛灰は、飛灰の10倍まで濃縮されている。
下水汚泥は、まず、下水処理施設で脱水・濃縮されて、脱水汚泥(脱水ケーキともいう)になる。単に「汚泥」といった場合、この脱水汚泥を指していることが多い。
脱水汚泥を焼却して出来るのが焼却灰(やはり、主灰と飛灰に分かれる)。この汚泥焼却灰についても、1300℃以上の高温で溶融して生じたものを溶融スラグ、同時に発生した煤塵を溶融飛灰と呼んでいる。

「下水汚泥焼却」の項目で扱っているのは、下水汚泥から生じた焼却灰で、脱水汚泥と溶融スラグ・溶融飛灰にも多少触れている。
「清掃工場の焼却灰」の項目では、主に飛灰について扱い、主灰・溶融飛灰にも多少触れている。

溶融スラグ.jpg溶融飛灰.jpgキレート剤で固化した飛灰.jpg
(※左が溶融スラグ、中が溶融飛灰(引用元)、右がキレート剤で固化処理された飛灰(引用元))

焼却炉

  • ストーカ式焼却炉:階段状の火格子である「ストーカ」の上で、ゴミを移動させながら処理する焼却炉。炉の下部から燃焼用の空気を送り、炉上部からのふく射熱や燃焼ガスによる接触伝熱によってゴミを燃やす。燃焼がゆるやかで長い時間がかかるが、安定燃焼しやすい。収集したゴミを前処理する必要がなく、大規模な施設の建設が可能だ。このため、日本では1950年代から多くのストーカ式焼却炉が建設され、国内で圧倒的なシェアを占める。乾燥・燃焼・後燃焼の段階に分けられ、火格子の形状や移動方式によりさまざまな種類がある。「ストーカー式焼却炉」とは - ビジネス - 緑のgoo
  • 流動床式焼却炉:焼却炉の中に大きさが0.6~0.8ミリメートルの砂を入れ、下から空気を大量に吹き込むと、砂は沸騰したお湯のように踊り出します。この状態の砂を600~650℃に熱し、その中にごみを投入して焼却するのが流動床焼却炉です。砂は大きな熱容量と表面積を持っているため伝熱速度が大きく、ごみを短時間で完全に焼却することができ、熱灼減量(未燃分)は1%以下となります。旋回流型流動床焼却炉は、炉の形状と炉下部から送り込まれる空気の流量バランスによって砂が旋回運動をするため炉全体が均一な燃焼密度となり、安定した完全燃焼ができます。ごみ焼却施設の流動床焼却炉-東部クリーンセンター-岐阜市公式ホームページ           ゴミを焼却して出る有害な焼却灰は、ほとんど炉の下に落ちる主灰だが、一部は排ガスとともに飛んでいく。排ガスといっしょに流れていく焼却灰を飛灰という。飛灰は主灰に比べても、ダイオキシンや重金属が濃縮されており、より有害性が高い。下水汚泥の場合は、「流動床式」という焼却炉を採用しており、炉の構造上、ほぼすべての焼却灰が排ガス側に流れていく飛灰も主灰も混ざった状態といってよい焼却炉のフィルターをくぐり抜ける放射能拡大する管理なき被曝労働(1)|放射能、アスベスト、有害ゴミ……「環境汚染大国ニッポン」|ダイヤモンド・オンライン
  • ガス化溶融炉
  ガス化溶融炉の工程.png
  (1)投入されたごみを数百度の還元雰囲気下(ほぼ無酸素状態)で熱分解します(ガス化炉)。
  (2)発生した可燃性ガスとチャー(すす)を、1300℃以上の高温下で溶融し(溶融炉)、冷却固化して出来たスラグを再利用します。
  (3)溶融炉から出た排ガスは熱回収され、発電や給湯設備などに熱利用されます。その後、無害化処理をされて排出されます。

ストーカ式焼却炉.png流動床焼却炉.gifガス化溶融炉.jpg
(※左がストーカ式焼却炉(引用元)、中が流動床式焼却炉(引用元)、右がガス化溶融炉(引用元)/東京二十三区清掃一部事務組合/焼却炉のしくみに掲載の図も分かりやすい)

下水汚泥焼却問題のまとめと考察

下水汚泥焼却の問題は、大雑把にいって、以下の4点に分けられる。

  1. 下水汚泥を焼却した際に出る排ガスによって、放射性物質が周囲に飛散し、近隣住民が吸い込んでしまう危険性
  2. 汚染焼却灰・脱水汚泥を自治体が処分出来ずに溜まり続け、保管と維持管理に手間やコストが掛かっている点
  3. 汚染焼却灰・脱水汚泥を最終処分場等に搬入し、埋め立てた結果、周辺に放射性物質が漏れ出してしまう危険性
  4. 汚染焼却灰・脱水汚泥が再利用されて、コンクリートや汚泥肥料等になり、流通している点

以上のうち、2については、各自治体が保管・維持管理に苦労しているというだけのことで、我々一般市民には殆ど無縁の話である。(但し、群馬県桐生市の様に、8,000Bq/kg超(指定廃棄物レベル)の汚泥焼却灰約30トンを、最終処分場の一角にビニールシートを被せて無造作に放置する、デタラメな自治体もあるので、一応の注意は必要)

排ガスによる放射性物質の飛散

従って、一般市民に直接関わりがあるのは、1、3、4の3点だが、一番問題なのが1の排ガスである。
焼却施設や環境省は、焼却炉にはバグフィルターや電気集塵機が付いているので、排ガス中の放射性物質は99.9%捕捉され、外部には放出されないなどと言っている。しかし、実態はそうでないことが、バグフィルターの消音器の修理を手掛ける会社社長の証言として、焼却炉のフィルターをくぐり抜ける放射能拡大する管理なき被曝労働(1)|放射能、アスベスト、有害ゴミ……「環境汚染大国ニッポン」|ダイヤモンド・オンラインに詳しく説明されている。
実際、バグフィルターが付いている筈の「東部スラッジプラント」の周辺で、最高0.28μSv/hrが観測され、調査をした山内知也神戸大教授も、「下水を通じて集まった放射性物質が、汚泥処理工程を通じて再度大気中に放出され、二次汚染を引き起こしている可能性がある」と指摘している。また、同じくバグフィルター装備の「南部スラッジプラント」で、柳ヶ瀬裕文都議が焼却炉の煙突付近の線量を測定した際には、2.45~2. 58μSv/hrという高い数値を示したことから見ても、排ガスによって放射性物質が飛散していることは明らかだ。
従って、汚泥焼却施設の直近に住んでいる住民は、排ガス中の放射性物質を吸い込んでしまっている可能性が高く、高濃度の放射性物質が検出されていた2011.6月頃までは、特に危険な状況に置かれていたと思われる。
尚、焼却施設から飛散した放射性物質で亡くなった方として、現時点で、久嶋啓太氏(元幕内久島海・田子ノ浦親方)が認定されている(2011~2015年参照)。この方は、「東部スラッジプラント」から約2.5kmの場所に当時住まわれていて、2012.2.13に亡くなったことを考え併せると、「汚泥焼却施設から2.5km以内の居住者&原発事故から1年以内」辺りが、排ガス被曝の一つの目安になるかと思う。
2012.3月までに、心不全などで突然死した著名人について、ベストテン上位の汚泥焼却施設の近くに居住していたかどうかを、もう一度徹底的に検証する必要がある。

埋立てによる放射性物質の漏出

次に、問題点3についてだが、そもそも、汚染焼却灰・脱水汚泥等の処分先を秘匿している自治体が多過ぎる。
現時点で、処分先が明らかになっているのは、僅か1都1県6市しかない。(以下)
  • 東京都と八王子市・立川市・町田市の焼却施設→中央防波堤外側埋立処分場(江東区青海3丁目地先)に埋立て
  • 横浜市の焼却施設→南本牧廃棄物最終処分場(横浜市中区南本牧4)に埋立て
  • 千葉県と千葉市・市原市の焼却施設→銚子市小浜町つくろ最終処分場(小浜町1419)、大塚山処分場(富津市高溝字左り沢)、君津環境整備センター(君津市怒田字花643-1)の管理型産廃最終処分場に埋立て
これらのうち、中央防波堤外側埋立処分場と南本牧廃棄物最終処分場は埋め立て地、銚子市小浜町つくろ最終処分場は海岸沿いなので、たとえ放射性物質が漏出したとしても、周囲に与える影響は軽微と思われる。
問題なのは、内陸部にある大塚山処分場と君津環境整備センターだ。「千葉県」の項目にもあるとおり、「地元の君津市、富津市など5市では、水道水の水源となっている小櫃川や湊川に汚染水が流出する恐れがあるとして、搬入中止を求める市民団体が発足」する事態にまで発展している。
唯、現時点で、放射性物質が漏出したという情報は見当らないことから、今のところは、それほど気にする必要はないと思う。(引き続き注視する必要はあるが)

焼却灰・脱水汚泥のセメント等への再利用

そして、1と同じくらい問題なのが、汚染度の低い焼却灰・脱水汚泥を、自治体がセメント会社等に売却して、リサイクル利用されている点だ。具体的な再利用方法が報じられたのは、以下の自治体。
  • 埼玉県:4,000Bq/kg以下の汚泥焼却灰の一部を、太平洋セメント熊谷工場に搬出
  • 秩父市:500Bq/kg以下の汚泥焼却灰を、太平洋セメント熊谷工場に出荷
  • 神奈川県:建設材料として引き取ってもらっている(※何Bq/kg以下の、何を、どれくらい引き取ってもらったのかは不明)
  • 横浜市:300~500 Bq/kg以下の汚泥焼却灰を、建設資材化する業者に搬出
  • 横須賀市:汚泥焼却灰の1/3を、建設資材化する業者に引き取ってもらっている(※何Bq/kg以下のものかについては不明)
  • 藤沢市:汚泥焼却灰の約3割を、業者に引き取ってもらっている(※何の業者かについては不明)
  • 栃木県:汚染度の低い脱水汚泥の約半分を、セメント工場など民間に委託して処理してもらっている
尚、具体的な企業名や用途がハッキリしないのは、風評被害を恐れて、業者名や再利用先を明かさないことを条件にしている引き取り先が多いことによる。
また、以上の他に、汚泥焼却灰の放射能汚染問題が騒がれ始める寸前の2011.5月まで、横浜市は焼却灰をセメントとして再利用し、東京都は約15万トンをセメントや建築資材としてリサイクルしていたという、重大な問題もある。再利用されたのは、原発事故直後の3・4月の焼却灰なので、相当高濃度に汚染されていたものと思われ、リサイクルされたセメント等を回収しようとしない横浜市と東京都の無責任ぶりには呆れるばかりだ。
唯、以上のセメントや建築資材としての再利用は、仮に、それらが建築現場で使われたとしても、飽くまで外部被曝にしかならず、人体に与える影響はそれほど大きくないものと考える。

焼却灰の汚泥肥料への再利用

むしろ、私が注目しているのは、放射能汚染された汚泥焼却灰が、目立たない形で、「汚泥肥料」としてリサイクル利用されている点だ。この点について、週刊SPA! 2011年8月9日発売号が分かりやすく報じているので、以下に引用する。

●肥料にも
栃木県の下水処理施設の一つ「鬼怒川上流浄化センター」で作ってきた汚泥肥料「鬼怒グリーン」は、市民に無料配布してきた。栃木県だけではない。埼玉県でも群馬県でも肥料化が止まっている。どの担当者も「一日でも早く配布を再開したい」と口にする。
その声に応えたのか、6月24日、国(農林水産省)から指針が出された。「肥料中のセシウム濃度が1キロ200ベクレル以下なら使用を認める」、そして13年3月までの特例措置として「地域内使用で、汚泥セシウム濃度が土壌のセシウム濃度よりも低い場合は、1,000ベクレル以下なら使用を認める」
200ベクレル。4ケタのセシウム濃度を測定する県には遠い目標だ。つまり、あと何ヶ月か何年かをただ待つしかない。
だが、ここで素朴な疑問がわく。果たして、200ベクレル以下になったとしても、農地に放射性物質を入れることになる肥料を使う人は現れるのだろうか?
ところが調べてみると、いた。長野県のある小都市では、汚泥肥料のセシウム濃度が50ベクレルにまで下がったので、7月上旬から無料配布を再開している。1袋12キロを25袋まで、つまり300キロまで無料配布している。使うのは農家だ。実際、今年7月、それを使う農家がブログで無邪気に「汚泥肥料で土が元気になった」と書き込んでいる。そこには放射線の文字は一切ない。
市販の肥料は通常20キロ袋で約3,000円。300キロなら4万5,000円を払うことになる。一般作物ならば、300キロの肥料で約5反をまかなえる。それがタダなら使う農家がいても不思議ではない。
ある程度の時間がたち、放射線のことが騒がれなくなったら、多くの市民や農家が当たり前にこれを使うのだろうか? 
そもそも、なぜ200ベクレルなのだろう? 農水省の消費・安全局農産安全管理課に尋ねると以下の答が返ってきた。
「現在、全国の農地のセシウム濃度の平均値は約20ベクレル。最大で140です。そこで、非汚染農地に汚染汚泥を施用した場合のセシウム濃度の変化を試算した結果、汚泥が200ベクレル以下であれば、それを40年使っても現在の最大値の140ベクレル以下になると結論付けました」
その試算は誰がしたんですか? 第三者機関ですか?
「私たちです」
また、この指針には重大な欠落がある。同じ放射性物質のストロンチウムが対象とされていないのだ。
なぜストロンチウムが対象外ですか?
「セシウムに比べて濃度は400分の1でしかありません。無視していいと思います」

「汚泥肥料」というのは聞き慣れない言葉だが、実は、下水汚泥にはリンが大量に含まれており、脱水・焼却によって濃度が更に増すため、汚泥焼却灰はリン肥料にリサイクル利用されてきたという歴史がある。それらの仕組みや背景事情については、リン酸製造への焼却灰再資源化事業の紹介の説明が分かり易い。
「週刊SPA!」の報道にもあるとおり、焼却灰・脱水汚泥の放射能汚染度が低下してきた昨今では、恐らく、相当量の焼却灰が「汚泥肥料」にリサイクルされ、商品として流通しているものと思われる。
その際、原料となる汚泥焼却灰の放射性セシウム濃度について、国(農水省)は「200Bq/kg以下」までOKとしている。しかし、良く考えてみると、コンクリート等へ利用可能となる基準値「100Bq/kg以下」よりも高いのだから、おかしな話である。セメント(コンクリート)は、たとえマンション等で使用されたとしても、我々の口に入る訳ではなく、飽くまで外部被曝で済む。ところが、「汚泥肥料」は、それを仕入れた農家が農地に投入し、そこから収穫された生産物を我々が口にするのである。言うまでもなく、植物は成長過程で、土壌中の放射性物質も等しく吸収するから、「汚泥肥料」の放射能濃度に比べ、何倍にも濃縮されている筈だ。(「ベラルーシ国立土壌研究所グループの調査で、粘土分が少ない土の場合、土壌汚染の15倍もの放射性物質が牧草に蓄積される」と、汚染肥料の流通問題は深刻!!放射能が土から植物へ15倍に濃縮する場合もある!|泣いて生まれてきたけれどにある)
それを考えれば、この「汚泥肥料」の問題は、目立たないが、実は相当に深刻であることが分かると思う。
尚、汚泥焼却灰とはやや異なるが、浄水場で水道水を作る際に発生する「浄水発生土」について、「400Bq/kg以下」までなら、「園芸用土」「グランド土」としてリサイクルしてもOKという通達を、厚労省が出しているのも気になる。「園芸用土」というのは、「植物の栽培などに使われる土のうち、農業以外の用途に使われるもの」を指しているそうなのだが、実際に購入した消費者が、そんな細かい使い分けをキチンと守るだろうか?ホームセンターや園芸店で売られている「園芸用土」を家庭菜園に投入して、そこで出来た野菜等を食べてしまう危険性は、十分有り得る。「汚泥肥料」の問題と並んで、注意を払い続ける必要がある。
考えてみれば、汚染木材チップの不法投棄事件で、福島の木材チップが持ち込まれた先に「市原市の造園業者」があり、そこで約50トンが堆肥化されて、搬出先(流通先)不明となった一件もあった(その他に、栃木県内の園芸会社にも搬入されている)。
また、「東電マネーで成り立つ放射能汚染木材チップ(木くず)・バーク(樹皮)の処理システム」でも、一部が堆肥化されており、それらを考えると、放射能汚染された「汚泥肥料」「園芸用土」「堆肥」などが、我々の知らないところで、日本中に蔓延しているものと思われる。その場合、農産物の産地にいくら気を付けたところで、最早、何の意味も無くなってしまう。
これはまさしく、市民の自衛策を根底から覆す、誠に由々しき事態ではなかろうか。

ソース

下水汚泥焼却

【全国(国土交通省データ)】
【マップ】
【東京都】
【埼玉県】
【神奈川県】
【千葉県】
【茨城県】
  • 下水道/茨城県
  • 重要情報/茨城県(※「下水汚泥等の放射能濃度及び下水処理場における放射線量率の測定結果」「県内の下水処理場における脱水汚泥等の放射能濃度及び放射線量率測定結果」「茨城県内の下水処理場における脱水汚泥等の放射能濃度及び放射線量率測定結果」といった複数のタイトルで、県内下水処理施設の放射能濃度等が定期的に公表されている)
【栃木県】
【群馬県】
【放射能汚染された汚泥焼却灰の処理問題】

清掃工場の焼却灰

【全国(国土交通省データ)】
【マップ】
【東京都】
【千葉県】
【茨城県】
【栃木県】
【群馬県】
【その他】

  • 最終更新:2016-01-06 19:12:57

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